小笠原のスライドと論文
今月ずっと続いていた大学院のプレゼン課題＆レポート課題のピークはようやく、今日で終わりました。
しかしながら、まだ大物のレポートが・・・。
半年間続けている小笠原諸島のエコツーリズムについての今年度のまとめが待っています。今年度は、レポート用紙20枚と軽めながら、締め切りが1ヶ月を切り、少し焦りはじめてきました・・・。
さて、先週、清里で好評を博した（？）小笠原のスライドをアップしました。こちらからダウンロードできます。（2.67MBとややデータ重いです）
本番と違い、音なしのスライドですが、BGMを含めてご覧になりたい方は、是非、連絡を下さい。出張スライドショーを行います。(^ ^)/
本格的な修士論文（調査研究）は、来年度の2年次で行いますが、このテーマは、もう一年やらないと意味がなさそうです。
ご参考までに、小笠原諸島のエコツーリズムのレポートの骨子（目次）を書いておきます。まだ、調査研究の概要とおわりにだけをちょこっと書いた段階です。
先は、長そうです・・・。
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1. はじめに
2. 調査研究の概要
2.1 研究の目的
本研究では、小笠原諸島におけるエコツーリズムの現状及び問題点を分析し、小笠原諸島の優位性を活かしつつ、持続可能なエコツーリズムのモデルを提示することを目的とした。
2.2 研究の方法と対象
本研究では、小笠原諸島を研究対象地とし、さらに日本国内の主要なエコツーリズムサイトや離島などを比較地として取り上げた。
研究では、「小笠原諸島におけるエコツーリズムには、何らかの優位性があるものの、多くの障害によって、その認知度や島民の持続可能な発展に結びついていない」という仮説を立て、それを主に文献・資料調査及び関係者ヒアリング、独自のマーケティング分析をもとに検証した。
3. 対象地域の概要と問題点
3.1 小笠原諸島の概要
3.1.1 地理・地勢的特長
3.1.2 生態的特徴
3.1.3 歴史・文化的特徴
3.2 小笠原諸島の問題点
3.2.1 アクセス（飛行場建設）問題
3.2.2 医療問題、食料、情報基盤整備など島民生活問題
3.2.3 世界自然遺産登録
4. エコツーリズムの実態
4.1 エコツーリズムの定義・歴史
4.2 国内におけるエコツーリズムの現状
4.2.1 世界遺産地域におけるエコツーリズム
4.2.2 離島におけるエコツーリズム
4.2.3 その他地域におけるエコツーリズム
4.3 エコツーリズムを取り巻くガイドライン・法律
4.3.1 エコツーリズム推進マニュアル
4.3.2 エコツーリズム推進法
4.3.3 旅行業法等
5. 小笠原諸島及び他の国内の離島におけるエコツーリズムの概要と問題点
5.1 小笠原諸島におけるエコツーリズム
5.1.1 現状と動向
5.1.2 問題点と課題
5.2 他の国内の離島におけるエコツーリズム
5.2.1 現状と動向
5.2.2 問題点と課題
6. 小笠原諸島におけるエコツーリズムモデルの提案
6.1 マーケティング分析
6.1.1 マクロ環境（PEST）分析、外部・内部環境（SWOT）分析
6.1.2 セグメンテーション分析、ポジショニング分析、ターゲティング分析
6.1.3 ４Ｐ（４Ｃ）分析
6.2 マーケティング分析から見たエコツーリズムモデル提案と検証
6.2.1 複合型エコツーリズム
6.2.2 島外（内地）や「おがさわら丸」でのエコツーリズム
6.2.3 島内の持続可能性を目指したエコツーリズム
6.2.4 特定第三種旅行業者を活用したエコツーリズム
6.2.5 その他の関連産業
7. おわりに（まとめと課題）
今回の小笠原諸島におけるエコツーリズムの現状と課題に関する調査研究の結果、以下のことが、明らかになった。１．小笠原諸島は、独特の地勢や歴史により、日本と諸外国の文化を融合し、それを受け容れてきたこと、２．またそれにより、独特の文化や風土を有し、それが他の離島にない魅力となっていること、３．アクセスの問題で、観光客及び島民にとっては、小笠原諸島と内地との距離が遠く、観光客や島民生活にとっては障害となっていた一方、非日常性を生かした観光資源が優位性になっていること、４．小笠原諸島の独特な自然資源や歴史・文化、各産業などがエコツーリズムの対象となり、他の地域にないモデルを形成することができること、である。これらは、最初に立てた仮説を指示するものである。
今後の小笠原諸島におけるエコツーリズムの取り組みを考える場合、１．島民、各関係団体・企業、有識者、そして観光客からなる協議会を通して、広く島に根ざした持続可能なルール作りを目指す、２．受け入れ態勢の整備や島内エコツーリズムや関係産業の質及びホスピタリティの向上を目指す、３．小笠原諸島をマーケティングミックスなどの手法を使い、他地域との差別化を図り、質の高いエコツーリズムの島として、ブランティングしていくこと、４．島内のエコツーリズムを支える農業や漁業など関連産業が島で持続可能な産業として定着させていくことが必要であると言える。今後、これらの方針を具体化させるプロセスでは、若い世代の島民（移住による新島民も含む）が主体となって進めていくことが求められる。